【ビルメン働き方改革】どうすればより効率的に、より幸せに働けるのか?

164社の従業員、経営層へのアンケート結果や、「幸福学」で知られる前野隆司教授(慶應義塾大学大学院教授)の調査から、テレワーク下でも成果を出す組織の条件や、テレワーク下での年代別での課題感が浮き彫りとなったそうです。

もちろん、動きの遅いというか、大企業群の少ないビルメン業界においても遅きに失していても使える考え方が満載だと思います。

ポイントだけ押さえます。後は記事をご確認いただき、自社において想像、創造も?されてみてください。

テレワーク下でも成果を出す組織の条件や、テレワーク下での年代別での課題感

テレワークで増した横のコミュニケーションの重要度

まず、テレワークによって何が向上したか?ですが、今後自社でのテレワーク導入における成果を振り返る際、生産性の向上が重要という点は改めて押さえておきたいポイントとしています。今更ですが、やはり労働生産性はしっかり意識しておかなければならないポイントです。

次に興味深いのは、テレワーク下では横のコミュニケーションの重要度が増している、という結果です。

社長や経営陣となんでも話せる双方向でのオンラインコミュニケーションの場を設定したり、毎朝10分間のフリートークなど、旧来組織に多い縦型組織からフラットな横型組織への変貌が必要でしょう。

さらにテレワーク成否を分ける重要なポイントして、コミュニケーション以外でもいくつか鍵となる要件がみられるそうで、経営・管理者層に対する信頼(報酬、言行一致)、会社からの配慮(ワークライフバランス、安心安全が鍵)に高い値が見られました。

これはまあ、今回のパンデミックに関係なく、平時においても公正公平な判断と対応がなされる会社に安心と信頼が得られるのは当たり前かと。

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幸福感とパフォーマンスの関係性について

ここまで見て、改めて驚きだったのが幸福感とパフォーマンスの関係性についてのデータです。

なんと幸福感の高い社員の創造性は3倍、生産性は31%、売上は37%高い上に、欠勤率が41%、離職率が59%低く、業務上の事故が70%少ないことが明らかになっているのだとか。

結局、このビルメンポストでも何度も繰り返していますが、社員を幸せにすれば、業績はついてくるのです。

辞めていく社員がみんな悪いのではなく、残っている経営層が悪い

ES部門を作ったり、社員の幸福を社是に掲げる企業は昨今増えてきているみたいですが、対外的なアピールやあやふやな企業理念に並べられているだけとかないでしょうか。

結局、データにあるとおり、社員がよく辞める企業に業績の良い企業というのはないわけで、もちろん辞めていく社員がみんな悪いのではなく、残っている経営層が悪いのです。

以上を踏まえて、では結局どうしたらいいのか?というところで、答えは出ています。

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テレワークの導入が何割という考えではなく、より効率的で幸せに働くにはどうしたらいいのかといった視点が重要

テレワークの導入が何割、という考えではなく、より効率的で幸せに働くにはどうしたらいいのかといった視点が重要なのです。

これをちゃんと考えたところとそうでないところには、幸福度や生産性、企業の生き残りにもじわじわと差が出てくるでしょう。

その会社にとってウェルビーイングを最大化するためにどうすればいいのか、しっかりと見極める必要があります。成功のパターンはいくつもあったりしますが、失敗のパターンは驚くほど似通っているわけです。

【参考サイト】幸せな社員は創造性が3倍、生産性は31%、売上は37%高い

コロナ禍以降、すっかり定着した感のあるテレワークですが、個人・企業ともにリモートならではの課題も感じているのではないでしょうか。

そこで、「働きがいのある会社」普及のための支援活動を行なうGreat Place to Work® Institute Japan(以下、GPTWジャパン)がテレワーク下でのコミュニケーション課題をリサーチ。

164社の従業員、経営層へのアンケート結果や、「幸福学」で知られる前野隆司教授(慶應義塾大学大学院教授)の調査から、テレワーク下でも成果を出す組織の条件や、テレワーク下での年代別での課題感が浮き彫りとなりました。

この調査結果を踏まえて、どうすればより効率的に、より幸せに働けるのかについて考えていきましょう。

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