【ビルメンDXの鍵とは】ビルメン企業のDXのあり方

DXに積極的だから業績が上がるのか? 業績が上がっている企業はたまたまDXにも力を入れていたのか?

先日、マーケターの神田昌典さんの新聞コラム読んでいて驚いたのが、どうやら日本だけがDX、DXと騒いでいるらしい。米国企業の関心はあくまで目的の実現であり、デジタルツールを組み合わせて使うことは、あまり本質的ではないという。

なんとなくモヤモヤしていたのですが、今日ご紹介の記事見て天啓(苦笑)というか確信得ました。

今はDXと言えば、なんでもOKなのかトレンドなのか、それを取り組んでいれば安心してしまっている雰囲気ないでしょうか。

企業の最重要事項はあくまで業績アップであって、世の中のニーズに応えることによってそれは達成されていくことのはずです。

DXもあくまでそのための手段の1つでしかないはず。

企業のミッションや理念を実現するためにおこなったことが、結果的にDXになっただけ、という感覚。ITやDXに結果つながったのも、そもそもは人手不足を補うために少人数で業務を回すため。

ペーパーレス化して、RPAでルーティンワークを効率化して、今まで5人でやっていた業務を1人でやれるようにした。それがたまたまDXと呼べるものだった。

そんな感覚じゃないんでしょうか、実績上げている企業というのは。決してDXすることが目的ではなかった。

業績を上げるために、生産性を高めたい。必要にせまられて小さなデジタル改革を積み重ねていったことが結果、DXと呼べるものだった。こんな感覚では。

DXで成功するための鍵は、IT・AIをとりあえず何かやってみようという姿勢ではなくて、理念にぶれずに前進し続ける経営姿勢にあるのではないでしょうか。

本日ご紹介の記事を見て、うちもいよいよDX本腰入れないと、世間に乗り遅れるわけにいかないぞ! と感じられる方ほど、一度、DXの本質とは何かを考え直してみるとよいのではないでしょうか。

【参考サイト】不動産会社も認定を取り始めている「DX認定制度」とは何か?

10秒でわかる!この記事の内容
・日本企業のITは既存システムが重しとなり適切な投資ができていなかった
・既存システムを見直し、DX(デジタルトランスフォーメーション)を日本企業が推進して   
 いく必要性が高まった
・経済産業省は推進を加速させるためにDX認定制度を用意している
・DX認定制度のメリットはPRだけでなく税制面などで支援がある

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