既存のビルを含めた社会インフラの老朽化によりメンテナンスのニーズはこれからますます高まる一方で、労働力人口は減少し、生産性の向上や技術の継承が社会課題となっています。
このような中、「デジタルツイン」技術の活用による効率的な建物設備管理への期待が高まっていますね。
デジタルツインについては、前にも書いたことありますが、簡単に言うと、IoTやAI、ARなどの技術を用いて仮想空間に物理空間の環境を再現し、あらゆるシミュレートを行い、将来を予測することに役立てる技術のことです。
つまりビル管理においては、予防管理に繋がる技術でもあります。
今回の記事は、NTT Comさんと日本ユニシスさんのデジタルツイン技術の記事です。
センサーで検知した設備の異常などを3Dビューア上に表示させ、建物をデジタルツイン化するとともに建物設備管理の効率化と、連携したデータを自動で保全業務プロセスへ連携させることで、建物管理業務のDX実現にも取り組むとか。
次代のビルメンは、さまざまな機器センサーから取得したデータをリアルタイムで建物設備管理業務に活用できる建物統合管理ソリューションを備えたスマートビルディングで、建物情報やビル設備情報を統合し、ファシリティマネジメントの効率化や利用者の安全性の向上を図る包括的なプラットフォームを活用していきながら効率的なビル管理をしていくことになるのでしょう。
それは、ビルメンが現在におけるFMの一部門になるのかもしれませんが、このような新しいDXの見地と、専門的かつ利便的なビルメンテナンスのこれまでの経験値をビルごとに合わせて提案していけるコンサルタント的な能力に、今後、既存のビルメンが生き残れるのか、またその存在価値がかかってくるのではないでしょうか。
【参考サイト】NTT Comと日本ユニシス、建物設備管理デジタルツインの事業共創を開始
NTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)と日本ユニシス株式会社(以下 日本ユニシス)は、NTT Comが2021年4月に開設した共創環境「CROSS LAB for Smart City(以下 CROSS LAB)にて、BIM(Building Information Modeling)データを用いた建物設備管理デジタルツインの共創を2021年12月より開始しました。
NTT Comのデータ利活用基盤の1つである「Smart Data Platform for City」(以下 SDPF for City)と、日本ユニシスのファシリティマジメント(以下FM)ソリューション「ARCHIBUS(アーキバス)」を連携し、3Dデータを活用したデジタルツインによるビジュアルな建物設備管理を実現し、生産性向上をめざします。
