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【清掃ロボット運用のキモとは】清掃スタッフ採用難の解決にロボットは有効なのか

ビルメン業界においてもスタッフの採用難はずっと続いている最大の課題。

解決にロボットを導入するのは有効な方法ではないのかと誰しもが考えることですが、これが一筋縄でいかない。現にあちこちでお掃除ロボットは倉庫にしまわれています。

結局適切に運用する前にめんどくさくなってあきらめてしまう。
お掃除ロボット普及の難点は各現場にあるようです。こちらの記事でもその苦労がしのばれる内容があります。

清掃ロボットを現場に入れればすぐに人手不足問題も解決。といかないのが難しいところなのですね。費用対効果が表れる前に挫折するのです。

【参考サイト】清掃会社がロボット法人貸し出し、背景にあった危機感

2018年はリ・プロダクツ(大津市、高奥要輔社長)にとって“ロボット元年”となった。ショッピングセンターなどの清掃業務を請け負う同社は、清掃スタッフの確保が難しくなったことから掃除ロボットを導入。同時に、掃除ロボットのニーズ拡大を見据えて法人向けレンタルサービス事業も始めた。人手不足の拡大を背景に事業は着実に成長。今や掃除ロボットは、同社にとってなくてはならない存在だ。(京都・新庄悠)

リ・プロダクツでは関西や北陸、首都圏で約700人の清掃スタッフが、ショッピングセンターやオフィスビルの清掃を行っている。従来使用していた、人が運転する床洗浄機をソフトバンクロボティクス(東京都港区)の自動床洗浄ロボット「RS26」に置き換えた。最初に清掃エリアを手動運転して地図を作成、清掃ルートを記憶させ、次回以降はスタートボタンを押すだけで清掃ルートを自律走行する。

今では10台が現場で活躍している。導入当初は、安全性やセキュリティーの観点から顧客の理解を得るのも一苦労だったという。

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この記事の執筆者

清水聡希 清水聡希 ビルメンポスト管理人

ビルメンテナンス業界の「今」を紹介するニュースサイト『ビルメンポスト』 の管理人。ビルメンの収益を上げて、賃金を上げて、良い人材を確保して業績アップをはかる「ビルメン生産性アップ」の推進をライフワークにしている。全管理物件黒字化達成中の現役ビルメンマン。

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