ビルメンテナンス業界最大手のイオンディライトさんが、事務所オフィスへの除菌消毒清掃にも本腰入れられてみえるみたいですね。
こちらビルメンポストでも何度か紹介させていただきましたが、新型コロナ除菌消毒については、業者においても玉石混合で、どう考えても首を傾げたくなるようなサービスもあるようですが、さすがに大手さんが施工されるサービスとなれば信用においてはばっちりですね。
もちろん、良心的で信頼おける作業をされてみれるところもたくさんあるはずですが、こういう効果がすぐにはわかりにくい、というか効果がすぐ目に見えないサービスにおいては、やはり名前を知っている大手に頼みたくなるのが多くの人の心情ではないでしょうか。
ビルメンポスト的には、この手の人の手を介する除菌消毒サービスは長期スパンで考えれば、一過性のものではないかと考えるのですが、それでも大手さんがサービスにいよいよ参入に力を入れるとなれば、案外光触媒コーティングのように、息の長い浸透を見せるのかも。
衛生清掃というのは、今のコロナ対策だけに留まらず、ビルメン清掃のトレンドワードになる潜在性はあると思うので、引き続きこの手のサービスにも注視してみます。
【参考サイト】イオンディライト／商業施設実施の「防疫対策清掃サービス」オフィスにも展開
イオンディライトは、商業施設を対象に提供している防疫対策を組み入れた清掃サービス「ニュースタンダードクリーニング」について、オフィス向けに提案を強化すると発表した。
これにより2023年度までに、オフィス向けサービスの売上を2019年度比で1.5倍に拡大することを目指す。
2020年6月30日にイオンが制定した「 イオン新型コロナウイルス防疫プロトコル」をふまえ、医療施設で提供してきた同社独自の衛生清掃のノウハウを活かした清掃手法 「ニュースタンダードクリーニング」を構築。9月から商業施設に本格導入し、12月には1100人を超える防疫対策清掃の専門家を育成するまでに拡大している。
商業施設に比べ、オフィスでは一般的に限られたスペースの中で長時間過ごす上、設置される什器・備品が多く、それらを複数の人々が繰り返し触れることで、感染が広がりやすい状況となる。同社ではATP（アデノシン三リン酸）測定 により目に見えない汚染度を見える化し、「マテリアル別管理」として清掃面の素材や備品の使用方法ごとに異なる汚れの蓄積度合いや感染リスクを評価した上で、清掃手順や頻度、清掃資材について科学的根拠に基づく最適で効率的なプランを提案するという。
